大学生84人（PHQ-9≥9）。高ソーシャルキュー（テキスト＋音声＋アニメーション）群 vs 低ソーシャルキュー（テキストのみ）群、16週。HSC群でPHQ-9低下（d=0.63）、GAD-7低下（d=0.50）、アドヒアランス（d=0.82）が有意に大きい。公開ラベル・大学生限定・1研究なので決定的ではない。

13書誌のみ

Six SG, Schlesener E, Hill V, Babu SV, Byrne K (2025). Impact of Conversational and Animation Features of a Mental Health App Virtual Agent on Depressive Symptoms and User Experience Among College Students: Randomized Controlled Trial. JMIR Mental Health, 12, e67381.

大学生209人。CBTベースのアプリで、対話機能とアニメーション機能を変えた仮想エージェントを2週間使用。アバターの会話・アニメーション要素が抑うつ症状とユーザー体験に与える影響を検証。

政府・公的機関の資料

G1全文確認

内閣府孤独・孤立対策推進室（令和7年4月25日公表）．人々のつながりに関する基礎調査（孤独・孤立の実態把握に関する全国調査、令和6年実施）調査結果のポイント．

16歳以上の個人2万人を無作為抽出した全国調査（有効回答10,876件、回答率54.4%）。孤独を「しばしばある・常にある」4.3%、「時々ある」15.4%、「たまにある」19.6%と回答した人の合計は約4割。令和3〜5年調査と比べ大きな変化はない。

G2全文確認

厚生労働省．こころの健康相談統一ダイヤル．

平成20年（2008年）9月開始。全国共通の番号（0570-064-556）にかけると、発信地の都道府県・政令指定都市が実施する精神保健に関する電話相談窓口につながる仕組み。

G3要旨・公式確認

個人情報保護委員会．個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン（通則編）．

要配慮個人情報の定義（法第2条第3項、施行令第2条第1号・第2号、規則第5条）として、精神障害（発達障害を含む）等の心身の機能の障害、医師等による健康診断等の結果が含まれることを規定。取得には原則本人の同意が必要。ガイドライン全体（大部）のうち、この定義部分を確認。

G4全文確認

内閣府（人工知能戦略本部決定）（令和7年12月19日）．人工知能関連技術の研究開発及び活用の適正性確保に関する指針（概要）．

AI法第13条に基づき策定。リスクベースアプローチ、ステークホルダーの積極的な関与、一気通貫でのAIガバナンス構築、アジャイルな対応を基本方針とし、「人間中心」を適正性確保の要素の一つに掲げる。活用事業者にはAIガバナンスの構築・運用と十分な安全性確保を求める。概要（2ページ）を確認。本編PDF（約30ページ）は今回未読了。

G5全文確認

こども家庭庁（令和7年3月）．生成AIの導入・活用に向けた実践ハンドブック．

自治体・保育施設等向けに生成AI導入の考え方を示す文書。p.26で「メンタルヘルス・育児相談チャットボット」を非推奨の活用例として挙げ、理由を「保育士や心理カウンセラー等の有資格者が実施すべき相談対応は、相談者の心理状態や背景にある複雑な状況を適切に理解し、専門的な判断を伴う支援が求められるため」とする。一方、同庁が実証した「保育施設等職員のカウンセリング支援」事例では、有資格者が行うべきカウンセリング行為は行わず、対話を通じた悩みの言語化に役割を絞り、必要に応じ人間のカウンセラーへエスカレーションする運用により、非推奨のパターンを回避したと報告している。

G6全文確認

奈良県葛城市教育委員会（2024）．1人1台端末を活用した心の変化の早期発見～ＡＩを活用した相談システムの構築～．教育委員会月報 2024年5月号（文部科学省サイト掲載）．

全小中学生約3,500人の端末で毎朝5つの顔マークから気分を選ぶ「今日のスタート」と、週1回の日記「心のあしあと」をAIが解析しキャラクター「蓮花ちゃん」とのチャット相談へつなぐ「蓮花のAI相談室」（市内2中学校・全中学生約1,130人、2022年5月本格実施）の実践報告。2022年度は中学生の約4割にあたる442人が相談し対応7,136件、2023年度は相談件数1万件超。日記を書く金曜日に相談が最も多い。AIの応答案は臨床心理士が1件ずつ確認し、運用原則は「ＡＩは人の代わりではなく、子どもと周囲を繋ぐ手段。最後は周りの大人が支援を行う」。

報道（二次情報）

N1全文確認

日本教育新聞電子版（2026年2月7日）．心の健康観察をICTで変える　1人1台端末で可視化する「小さなSOS」と早期支援のポイント．

1人1台端末による心の健康観察の解説記事（署名なしの報道＝二次情報）。利点として、主観に偏らない客観的な状況把握、蓄積による「線」での変化把握、対面より端末の方が本音を出しやすいことの3点を整理。現場の課題として教職員の業務負担増や支援レベルの指標設定の難しさを挙げ、ツール導入だけでなくデータを支援につなげる「活用」のプロセスと、教職員・スクールカウンセラーによる寄り添いが必要だと結ぶ。記事中の匿名事例の数値（相談件数の増加等）は独立に検証できないため、本サイトの本文では引用していない。

書籍

B1書誌のみ

Weizenbaum J (1976). Computer Power and Human Reason: From Judgment to Calculation. W. H. Freeman. ISBN 978-0-7167-0463-8.

ELIZAを作った本人が、人々がELIZAをカウンセラーとして扱ったことに衝撃を受けて書いた本。AIに心のケアを任せてよいのかという問いの原点。

B2書誌のみ

Pearl C (2016). Designing Voice User Interfaces: Principles of Conversational Experiences. O'Reilly. ISBN 978-1-4919-5541-3.

バーチャル看護師アバターのUX責任者だった著者による、声の対話を作る側の実務書。会話フローの実装検討に直結。

B3書誌のみ

Reeves B, Nass C (1996). The Media Equation: How People Treat Computers, Television, and New Media Like Real People and Places. CSLI Publications / Cambridge University Press.

人が声や顔などの社会的手がかりを持つメディアを「相手」として社会的に扱うことを実証した古典。アバター＋音声という構成を考える際の参考。

不採用にした情報

「85%が改善」「不安を20〜45%減少」「コルチゾール23%低下」などの具体数値を載せるブログ系まとめは、元データとの対応を確認できなかったため本リストに含めません。